長生きしたいよね…「悲惨な老後」の回避策はこれだ

長生きしても「悲惨な老後」にならないために、リスク回避策を考える

老後資金を考える際には、豊かな老後を目指すより悲惨な老後を避けることを優先すべきです。

その場合、広い意味での「保険」の考え方が重要です。

悲惨な老後を避けることが重要

老後資金について考える時、「豊かな老後を送りたい」と考えるのは自然なことですが、それ以上に重要なことは「悲惨な老後は避ける」ということなので、その優先順位を間違えないようにしましょう。

具体的には、「大儲けできるか大損するか」という賭けは避けること。

大儲けを狙えば、大損するリスクを負うので、大儲けを諦めて大損をしないようにしましょう。

悲惨な目に遭わないというと「保険会社と契約して保険に加入する」と考える人が多いでしょう。

もちろん、必要な場合には保険に加入すべきですが、「保険に加入すれば安心だ」と考えて、本当は必要でない保険に入る人も多いようなので、限定的に考えることとします。

ということで、ここでではそれ以外の「保険」について考えます。

保険が「保険料を払って悲惨な事態を避ける」ことであるとすれば、少し広義に考えて「儲けるチャンスを諦めても悲惨な目に遭わないようにする」といったことを考えるのです。

公的年金を大切に

公的年金は、老後資金の最も頼りになる柱なので、これを大切にすることが最重要です。

そもそも公的年金は、保険会社の商品ではありませんが、政府が管理している「年金保険」ですから、ひどい目に遭わないための「保険」という意味ではまさに定義に当てはまるのです。

サラリーマン(サラリーウーマンや公務員らを含む、以下同)の配偶者が働くことは、豊かな生活に役立つのみならず、サラリーマンに万が一のことがあった場合の備えとしても重要。

サラリーマンが死亡してしまう場合に限りません。

体を壊して働けなくなったり、勤務先が倒産したりリストラされたりするリスクもあります。

あるいは離婚も、配偶者の生活を考えると大きなリスクです。

これらへの備えとして、配偶者が働いて収入を得ていることは大きな安心材料です。

高度成長期の専業主婦と比べれば、子どもの数も少ないですし、洗濯機もあるしコンビニ弁当もスーパーの総菜もあります。

女性が子育てをしながら働くことは決して楽ではありませんが、生活インフラはかつてより大幅に改善されているのです。

配偶者がパートなど非正規で働く場合は、できるだけ厚生年金に加入できるようにしましょう。

厚生年金保険料を払いたくないという考え方は理解できますが、老後の安心という観点からは、ぜひ加入しておきたいところ。

サラリーマンの配偶者も正社員である場合は、万難を排してその地位を維持しましょう。

妻が出産を機に退職することは多いと思うのですが、一度退職して子育てを終えてから再度働くと、正社員になることは容易ではなく、生涯所得が大きく下がってしまいます。

それを考えれば、子育て期間中はベビーシッターや家事代行サービスなどに惜しみなくお金を使ったとしても、生涯所得を考えれば、その方がはるかにお得なはず。

もちろん、子どもと一緒の時間を大切にしたい、といったお金で測れない要素もあるので、夫婦の価値観によって結論はさまざまです。

しかし、金銭面に限った話をすればそういうことになるのです。

老後資金の一部は株と外貨に

老後資金を全額、銀行預金にしている人が多いようですが、預金はインフレに弱い「リスク資産」。

たとえば首都直下地震のような大災害など未曽有のリスクからインフレとなり、物価が何倍にも値上がりしたら、老後の生活資金が足りなくなる恐れがあります。

そのため、「保険」としてインフレに強い資産を持つことが、悲惨な老後を避けることに資するでしょう。

インフレに強いのは株と外貨ですが、実際には日経平均株価と米国株に連動したインデックス型投資信託の積立投資が無難でしょう。

住宅についてはどうでしょうか。

持ち家に住むか、借家に住むかという論争は頻繁に目にします。

つまり、どちらも一長一短なのです。

そうであれば、現役時代については本稿ではコメントを控えるが、老後は持ち家を強く勧めたいところ。

なぜなら「長生き」と「インフレ」が老後資金を考える際の最大のリスクだからです。

長生きしている間にインフレとなり、老後の生活資金が足りなくなることは、なんとしても回避すべきです。

借家に住んでいると、そのリスクが増幅されてしまうのです。

借家暮らしでは、長生きすればするほど家賃を払い続ける必要がありますし、インフレで家賃が高騰すれば、目も当てられません。

そうしたリスクを避けるためには、少なくとも老後は自宅に住むべきなのです。

ネットの声

「いかに不労所得(年金や配当等)を確保するかでしょうね、それができなければ死ぬまで働くしか無いし、生保に頼れば生きてはいけるけど財産は没収されるし自由度が極端に減少します(病気になっても同じ)。老後をどう生きていくかは本人が決めることなので、他人の意見は参考程度に聞いて自分で判断しましょう。」

「少子高齢社会かつ経済低成長下の中で、老後(65歳後)を金銭面でどう凌いでいったらいいかは、とても難しい課題となっている。
大多数の人は、結局は公的年金に頼らざる得ないと思うが、厚生年金受給者であっても生活する最低限の金額なので50歳を超えたあたりからは生活のダウンサイジングを実践して、「年金の範囲内で暮らす」スタイルを目指すべきだ。
ただ、国民年金のみ受給者は生活できる金額ではないので、不動産収入や株式のインカムゲイン(配当金や優待券等の保有利益)を確保する必要がある。
尤もこれらの投資には当然ながら資金・知識・労力・覚悟が不可欠なので若いうちから準備する必要がある。
要するに童話「アリとキリギリス」のアリにならなきゃ老後破綻だよ、という話です。」

「「公的年金は、老後資金の最も頼りになる柱なので、これを大切にすることが最重要だ。」年金破綻で盛り上がった時期に発信すべきでしたね。当時の報道を信じて公的年金納付を見送った方々にとっては見たくない記事でしょう。」

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