小室圭さん「3度目挑戦」意欲も 頼みの綱は「眞子さんの配偶者」としての就職か
秋篠宮家の長女・眞子さんの夫、小室圭さんの2回目の挑戦となった米ニューヨーク州の司法試験の結果が発表されました。
合格者一覧の中に小室さんの名前はありませんでした。
小室さんは「不合格だった」と周囲に伝え、7月の次回試験に挑戦する意向を示したという報道も流れます。
夫妻が生活の拠点をニューヨークに移してから、5カ月あまり。
日本への帰国を回避するためには、眞子さんのビザ取得が鍵となりそうです。
目次
「2回目は実力としか言えない」
米国の弁護士資格を持つ日本人たちの反応は、どこか冷ややかでした。
4月14日、米ニューヨーク州司法試験委員会(The New York State Board of Law Examiners)が、2022年2月に実施された試験の合格者名簿を発表し。
小室さんの名前の有無は、米国の弁護士資格を持つ日本人弁護士の間でも関心の高いニュースだったのです。
そして口をついて出たのが、冒頭の言葉。
小室夫妻サイドは、結婚に踏み切るために、西村泰彦宮内庁長官ら宮内庁の幹部に、こう断言していたというのです。
「必ず、合格します。大丈夫です」
それならば、と秋篠宮家と宮内庁は2人の結婚にゴーサインを出したという経緯があります。
昨年夏の1度目の試験は、結婚問題で集中できなかったと、小室さんをかばう声も少なくありませんでした。
しかし、2度目となると、もはや突き放したような反応しか聞こえてきません。
「うちの事務所にインターンとして来ていた日本人の弁護士は、仕事と両立する形で今回の試験に合格しています。米国の試験は受け続ければ、いつかは受かりますので、再々挑戦という選択もありますが……」
こうため息をつくのは、ニューヨーク市内で活躍する日本人弁護士。
「小室さんは、米フォーダム大学の法科大学院でLLM(Master of Laws:法学修士)で1年学んだうえJD(Juris Doctor:法務博士)に編入して、合計3年間はしっかり学んでいる。同大学のJD修了生の同試験合格率は92%ですからね」
試験は400点満点で、266点以上とれば合格する絶対評価での採点。
2月試験の受験者3068人のうち、合格したのは1378人。45%の合格率でした。
小室さんを含む外国人留学生も40%が試験に通っています。
一方で、「リピーター」と呼ばれる小室さんのような再受験者の合格率は、ぐっと下がるのです。
受験者1610人のうち、合格率は30%でした。
小室圭さんが試験落ちた事にブーブー言う人ほど自分が失敗した時言い訳してそう
— 麻婆恐竜???? ?? (@harusame_mabooo) April 16, 2022
焦点となる今後のふたりの生活
時事通信などは、「不合格だった」と周囲に伝え7月の次回試験に挑戦する意向を示したと報じています。
英字紙「ジャパンタイムズ」もさっそく、「Third time’s the charm? (三度目の正直か)」と見出しを掲げました。
3回目の再試験に挑むにせよ、弁護士を諦めて転職するにせよ、大きな問題となるのがビザの取得です。
小室さんは、一足先にメールで合否を通知されています。
小室さんが勤務するニューヨークの法律事務所のホームページを見ると、スタッフ欄にはまだ「Kei Komuro Law Clerk」(法務助手)と、小室さんの名前と肩書は掲載されています。
現在、小室さんは、学生ビザ(F-1)の延長プログラムであるOPT(オプショナル・プラクティカル・トレーニング)で滞在しているとみられます。
このビザは、米国の大学や大学院を出たあとも、文系は1年間、理系は3年間、関連する仕事で働くことができるものです。
小室さんが法科大学院を修了したのが昨年5月。
OPTであれば、今年の5~7月にはビザが期限切れになる計算になります。
前出の弁護士はこう話します。
「普通は2回、試験に落ちたら解雇です。しかし、法律事務所のトップが『小室さんを雇用することにメリットがある』と考えるならば、年収は下がるかもしれませんが、雇用契約は続けるのではないか」
ただ、今後も法務助手のままであっても、米国で働き続けるには、新しいビザを取得する必要があります。
小室さんが取得すると見られていたのが、専門職に就く外国人が取得するH-1Bビザだったのです。
「弁護士でなくとも、H-1Bビザは取得できます。小室さんに適合するビザとして取得は可能です。ただし、雇用主のサポートを得て米移民局に申請したのち、無作為抽選にパスしなければならない」(前出弁護士)
自分の司法試験を大量の国民に監視されて小室圭大変だなぁ
— てぃむばー (@Tslo_Timber) April 16, 2022
眞子さんのビザが鍵に
仮にこの抽選にパスしなかった場合、小室さんと眞子さんは日本に戻るしかないのでしょうか。
先のニューヨーク市在住の弁護士は、鍵となるのは眞子さんのビザだ、と話します。
眞子さんは、この2月からニューヨークのメトロポリタン美術館(MET)での活動を始めました。
同館が運営するウェブサイトを見ると、明治から昭和にかけて活躍した画家・山田真山の掛け軸の解説文が「Mako Komuro」の署名で掲載されているのが確認できます。
ジャパンタイムズなどは、眞子さんは無報酬のアシスタントキュレーター、つまりインターンとして活動していると報じています。
たしかに、眞子さんのMETへの就職は渡米前からうわさされてはいました。
しかし、眞子さんは博物館学を学んだものの博士号などは取得していません。
東京大学総合研究博物館の特任研究員として、東京・丸の内のインターメディアテクで勤務経験はありますが、METで勤務するには、キャリア不足は否めません。
「少なくとも、名のある博物館で勤務するには、英オックスフォード大学マートン・カレッジで日本美術史を専攻し、女性皇族で初となる哲学博士号(オックスフォード大学)を取得した三笠宮家の彬子女王に追いつくくらいの実績は必要でしょう」(皇室に詳しい関係者)
眞子さんは、通称アーティストビザと呼ばれる「O-1」を取得するのでは、とささやかれてきました。
このビザの使い勝手がよい点は、METなどの博物館が雇用主になる必要はない点です。
エージェントなどを通じて行う仕事でも取得が可能だそう。
そして、より目的にかなうのは、「J-1」ビザだというのです。
「主に交換交流プログラムの一環でアメリカに渡米する人用のビザが、J-1です。職業訓練などを受ける研修目的の『トレーニー』の項目が当てはまるでしょう。期間は18カ月とはいえ、配偶者の雇用許可もつく。その間にさらに、H-1Bビザに再挑戦もできるため、小室さんのビザ問題も当面しのぐことはできそうです」(前出の弁護士)
普通に辛いことあったけど「今の小室圭に比べりゃかすり傷…」と自分に言い聞かせなんとか持ち直した ありがとう小室圭
— uni (@7_k_i) April 16, 2022
弁護士からの転身も!?
ビザ取得の要件としては、米国外で1年以上の社会人経験が必要ですが、眞子さんはインターメディアテクでの勤務経験があります。
しかし、問題は小室さんが3度目の試験に挑戦する情熱があるか、という点です。
「稼ぎだけでいえば、米国のロイヤー(lawyer)は、労の多い割には稼げる職業ではない。弁護士になってアソシエイトの地位で成功して年収30万ドル(約3800万円)、熾烈な競争に勝ち抜いてやっとパートナー弁護士となる。米国法曹協会(ABA)が以前行った調査では、大手事務所で経営に出資する経営者弁護士(equity partner)の平均が2~300万ドル(2億5千万円~3億8千万円)でした。ここまでたどり着くのは、さらに困難な地位です。むしろ、金融業界に転身したほうが稼げるかもしれませんね」(同)
小室さんが一橋大学大学院国際企業戦略研究科で学んだのは経営法務でした。
そして昨年、眞子さんと小室さんが結婚した10月26日。小室さんは、ニューヨーク州弁護士会が主催する学生を対象とした論文コンペで1位となり表彰されました。
小室さんがビジネス法部門に提出した論文はこんなタイトルでした。
<ウェブサイトへの接続におけるコンプライアンス問題と起業家への影響>
小室さんがどの道に進むかはわかりませんが、日本人が米国で就職先を得るのは非常に難しいのが現状です。
「眞子さんがJ-1ビザの取得に成功すれば、配偶者として勤務も可能です。ビジネスの世界への転身という道を探るのも一つの道かもしれませんね」(同)
試験結果を見れば、彼が”類い稀なる優秀な学生”ではなかった事が明らかですよね。
現地にいる日本人弁護士も「1度目は緊張などのせいの場合もあるが、2度目は本人の実力」と苦笑いしてると。
”皇族のカレシ”だから、奨学金をゲット。つまり。私欲のための皇室利用(職権濫用)です。#小室圭
— ねっこ????昭和と令和の民 (@kauyukineko) April 16, 2022
ネットの声
「YOUTBEのニューヨークの弁護士やこの記事の弁護士も書いているように、2回落ちることは、確実に実力不足と言えるそうです。一回ならミスとか緊急事態で落ちる可能性もあり得るが、2回目に落ちることはもう受けるのをやめた方がいいレベルだそうです。今後仮に受かっても、他の優秀な弁護士と競争できるのでしょうか。法律の最低限の基本があるのが前提でそれ以降はコミュニケーション能力やプレゼン、ディベート力になると思うが、そもそも土台からつまづいているので、適性がないのではないでしょうか。」
「司法試験は難しいと思い込んでいるようですが、他の試験と比べても、そう難しいものであありません。それが証拠に、この試験に合格したところで、食べるに困らないだけの収入が保証されるわけではありません。その資格を持ったうえで、当人の能力によります。司法試験合格者の平均収入は他の給与収入者と違いがないばかりか、法曹にこだわると低賃金及び小規模事務所での身分保障の少ない不安定な立場になってしまいます。通常の能力を持った人にとって、そう難しい試験でもないのにへ2度も不合格になるというのは、相当能力に問題があるのでしょう。」
「仮に弁護士になれたとしても、彼がバリバリ仕事するか出来るかといえば今までの経歴や噂になっている仕事ぶりでは到底稼げるようにはならないだろう。彼の本来志望していた経営法務とやらでも同じことだと思う。仕事にやりがいを見出すタイプではなく、世間的には見栄えの良い肩書きで中身は昼寝してでも務まって多額の報酬を頂けるような仕事がしたいのだと思う。本来はそんな仕事は何処を探したってないはずなのだが、彼の場合は何故か用意される可能性が高い。なんたってニュース記事に彼が何もしないでいてくれる方が仕事が進めやすい、頼りにならないとまで書かれているぐらいなのだから。」
「「2回目は実力としか言えない」
確かに…。試験は水物っていうし、確率的に1度目が不合格になることはありえる。けれど、連続で2回の不合格となるとそれは確率の問題といえるのか。前回の合格発表時に、代理人上芝弁護士は学力不足が原因での不合格ではないと言っていたが、今回は何が原因だったのかと問いたい。」