「プリウス」に外部給電を標準装備するトヨタの覚悟

トヨタ自動車が電動車の外部給電機能に着目し、普及に向けた取り組みを積極化しています。

認知度の低さという課題を抱えていますが、災害対応などで存在感は高まっているのです。

トヨタはハイブリッド車(HV)「プリウス」とプラグインハイブリッド車(PHV)「プリウスPHV」で給電機能を標準装備。

さらに販売店とともに自治体と防災での連携を進めています。

給電機能の普及とともに地域社会に寄り添う姿勢をより鮮明にするものです。

プリウスをもっと身近に

「災害時に不安で不便な状況を強いられる環境を軽減・解消できないだろうか。車はもっと身近に人に寄り添う存在でありたい」。

田中義和ミッドサイズビークルカンパニーMS製品企画ZFチーフエンジニアはこう力を込めます。

トヨタは7月に発売したプリウスとプリウスPHVでオプション設定だった給電機能を標準装備としました。

プリウスPHVではソーラー充電システムを全グレードでオプション設定。

機能を拡充しています。

これまでトヨタのHVでは、購入客が給電機能をオプション選択する割合が1―2割という状況でした。

そのため、認知度の低さが課題だったのです。

「幅広く愛されているプリウスが率先して身近で役に立てる電動車の代表になるべきだ」(田中チーフエンジニア)と捉え、

給電機能の標準装備に踏み切ったのです。

移動電源としての役割

一方で、電動車が移動電源となり、災害時など給電機能のニーズを実感する場面が増えています。

18年9月の北海道胆振東部地震や19年9月に千葉県を直撃した台風被害では、

被災者のスマートフォンの充電などに活用され、トヨタの電動車が地域住民の生活支援につながったのです。

直近では7月の九州豪雨でも、熊本県の販売店から熊本県に電動車を含めた車両を提供しています。

電動車の給電機能は、新型コロナウイルスのリスクが続く中で感染拡大防止に寄与する面もあるのです。

国内販売事業本部この町いちばん活動支援室の加藤貴也主任は

「災害が起きた際に避難所が3密になる可能性がある。在宅避難としても活用してもらえる」と語っています。

自治体と連携

販売店ではHVなどを給電可能車としてアピールするほか、

トヨタは販売店などとともに自治体との防災での連携に力を入れています。

20年1月には愛知県と地域活性化に関する包括連携協定を結び、災害時の給電支援などに取り組んでいるのです。

今後も地域の販売店と各自治体などで防災に関する連携を拡大する考えです。

日産自動車や三菱自動車も電気自動車(EV)などを活用。

災害時における自治体との連携を広げています。

社会生活を支える上で、電動車による給電機能の重要性は、ますます高まりそうです。

ネットの声

「プリウスに1500wまでのACソケットを標準搭載にするというのは英断だと思います。
1500wまでなら、同時使用は無理でもエアコンや洗濯機、掃除機や高圧洗浄機も動かせます。
スマホやノートPC充電用の簡易コンセントとは話が違います。
考えればハイブリッドカーは非常に理想的な発電機です。常にメンテナンスされ、移動でき、誰でも簡単に扱える。それに長時間駆動が可能。
このメリットを広めるとともに、メーカーには注意喚起をする必要があると考えます。
例えば粗悪な延長コードによる発火事故や、使用できない家電(200vエアコン)、コードリールの誤った使い方などです。
リーフレットにまとめるだけでも違いますし、説明書に2~3ページ載せるだけでも違います。
たったそれだけで防げる事故もあるし、メーカーの評価も上がると思います。」

「大きな災害の時は家に居られない場合が多々ありますので、避難先でお湯を沸かしたり、ご飯を炊いたりできるのは大きなメリットです。個人的にはHVを買うなら必ず欲しい装備ですね。

せっかくのHVなのにオプション設定すら無い車種もあるようで、メディアはもっと啓蒙に努めて欲しいですね。東日本大震災の時もエスティマHVの給電機能が大活躍したという報道があったのに、最近は忘れられているようでほとんど話題になりません。」

「実際、シガーソケットなんか廃止してAC100VコンセントとUSBポートにしてくれた方がいいもんね。それに耐えるだけの電池も積んでるし、自分で発電できるしただ家と同じくらいと過剰に夢見ちゃダメだよ、限界は高くないんだから」

過剰な期待は禁物ですが、急場をしのぐという意味では災害対応に心強いでしょう。

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