靴メーカー大手のリーガルコーポレーション（千葉県浦安市）は、2026年3月期の業績不振を受け、抜本的な構造改革を実施することを決定しました。(2026年2月9日)
同社は、約50人の希望退職者を募集するとともに、連結子会社である「チヨダシューズ」の解散を前提とした操業停止を公表しています。
ビジネスシューズの需要が減少の一途をたどる中、現行のビジネスモデルではコロナ禍前の水準への回復は困難であると判断し、持続的な成長が可能な高収益体質への転換を目指すとしています。
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ビジネスシューズ需要の減少が直撃
リーガルコーポレーションの2026年3月期第3四半期（2025年4月〜12月）の連結決算は、売上高が158億2800万円（前年同期比4.3％減）、営業損失が6億6200万円（前年同期は2300万円の営業損失）となりました。
最終的な損益（親会社株主に帰属する四半期純損益）は5400万円の赤字に転落し、厳しい経営状況が浮き彫りとなっています。
消費者のワークスタイルやライフスタイルの変化により、中高価格帯のビジネスシューズを中心とした従来の市場が縮小しており、主力の卸売事業が苦戦を強いられていることが大きな要因です。
希望退職者の募集と子会社の操業停止
こうした状況を受け、同社は人員体制の最適化と生産体制の再編に乗り出しました。
希望退職については、2026年4月30日時点で満50歳以上の社員および63歳以下の再雇用社員を対象に、約50名を募集します。
また、新潟県加茂市に拠点を置く製造子会社「チヨダシューズ」は、2026年2月28日をもって操業を停止しました。
1924年創業の同社は、グッドイヤーウエルト製法など「リーガル」の高品質な革靴を支えてきた拠点でしたが、国内生産能力が販売予測を上回っている現状を踏まえ、他の国内拠点への生産集約が進められます。
通期予想の下方修正と経営責任の明確化
リーガルコーポレーションは、2026年3月期の通期連結業績予想について、当期純利益を従来の8億円から3億6000万円（前期比48.6％減）へと下方修正しました。
構造改革に伴う特別退職金や再就職支援費用を特別損失として計上する一方で、保有株式の一部売却による売却益を充当することで、財務体質の維持を図ります。
また、経営責任を明確にするため、青野元一社長をはじめとする役員報酬の減額（月額報酬の20〜30％）を2026年6月まで延長することも発表しています。
同社は今後、赤字が続く卸売事業の比率を縮小し、EC（電子商取引）とリアル店舗を融合させた小売事業へのシフトを加速させることで、再起を目指す方針です。
『リーガル愛用してます。けど一度浮気して結構高い日本ブランドの革靴を買って、一日おきにリーガルと浮気靴を交互に履いてたら浮気靴はすぐにくたびれて、浮気靴履くと気分が滅入って、リーガルだと気分が上がった。頑張ってほしい。』
『世の流れでウチの職場もスニーカーが解禁されましたが、自分は鉄道の制服にスニーカーは合わないと考えてます。周りがスニーカーに切り替えても、今後もリーガルの革靴を愛用したいですね。』
『リーガルが無くなると困ります。先端とんがったのとか流行りの靴は作らずに、昔からのトラッドな靴のみにしてはどうかな？女性モノはハイヒールは作らずに、ローヒールもしくはヒール無しで。
革の靴は残して欲しい。女性の靴はフェラガモの形幅Cを使うと嬉しい。痛くならないから。』
