街も給与も教育も、米中の支配下に!?
コロナ禍の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるのをご存じだろうか。
アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック資本が、行政、金融、教育という、日本の“心臓部”を狙っている。
デジタル庁、スーパーシティ、キャッシュレス化、オンライン教育、マイナンバー……
そこから浮かび上がるのは、日本が丸ごと外資に支配されるXデーが、刻々と近づいている現実だ。
果たして私たちは「今だけ金だけ自分だけ」のこの強欲ゲームから抜け出すことができるのか。
20万部超のベストセラー『日本が売られる』から3年。
気鋭の国際ジャーナリストが、緻密な取材と膨大な資料をもとに暴く、「日本デジタル化計画」の恐るべき裏側。
『デジタル・ファシズム』堤 未果 著を読んだ。コロナ禍の裏で日本人の個人情報を米国のグローバル企業に際限なく売り渡す協定が結ばれた。日本がデジタルを通して丸ごと外資に支配されるＸデーが近づいている現実を直視せよ。 pic.twitter.com/C6p2rySfXM
— 西洋 (@seiyo3) October 23, 2021
「国民の思考的・肉体的“楽”さを追求した成れの果てを考えさせられました。日本の政府・金・教育の３つに対して、利便性のみの追求したデジタル化が如何に愚かで恐ろしいか・・・その警鐘を、昨今の日本及び世界各国の有様とを比較して鳴らしてくれています。記述も特段堅苦しくないので、すんなり入ってきました。もっと政治に目を向け耳をすませないと国民にとって危険だと痛感させられましたよ。」
「恐怖のウイルス、マスク半強制、ワクチン打たねば人にあらず、といった全体主義的雰囲気を、コロナ禍においてずっと感じ取っていたレビューワーは、本書のタイトルをみるやいなや、速攻で購入を決め込んだ。到着ののち、一挙に読了、『こ、こ、これはなんとタイムリーな本なんだ！』、こう感涙した次第である。」
「私はこのままアメリカの”子分”でいることも、中国の”子分”になってしまうことも両方とも御免蒙りたいし、かつてカードを作ったら、知らないうちに？リボ払いが設定されており、いつの間にか”借金”が百万近くに積み上っていた身にとっては、国家の影がちらつくアリババとテンセントのような存在に、手数料だけではなく、個人情報から何からすべてを搾り取られるキャッシュレス社会なんて、まっぴら御免だ。ホント、住みにくい世の中になったものである。」
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