【新型コロナウイルスで大激変する世界! アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括&見通し】
「DX(デジタルトランスフォーメーション)時代に、生き残るスキルを磨け! 」が今年の「日本の論点」の全体テーマとなります。
2020年世界を襲った新型コロナウイルスは、各国の政治・経済・社会に甚大な被害を与えました。
最も打撃を受けたアメリカは大統領選挙に見られるように分裂の度合いを深め、その間隙を縫って中国がますます世界に影響力を行使しようとしています。
日本でも7年8カ月という歴代最長を誇った安倍政権が幕を閉じ、菅新政権が発足しました。
このような状況下で、「日本にとって最大の問題は、21世紀に脱皮できていないことだ」と大前研一氏は言います。
DXの進展により、様々な仕事がAIやロボットに取って代わられ、テレワークが常態化して「ジョブ型雇用」が一般化した現在、
日本の企業もビジネスパーソンも、「アフター・コロナ」「ウィズ・コロナ」に対応できるよう、自らを「トランスフォーム(昇格・脱皮)」していかなければなりません。
本書はその道筋を大前氏が具体的に述べていきます。
大前氏の1年間の主張が詰まった濃い内容です。
「毎年出版される大前研一氏の本。日本編と世界編からなり、現在のさまざまな問題をカバーしている。広い視野から問題の本質をとらえており、洞察は深いが、明快な論理と簡明な文章で書かれており、たいへんわかりやすい。
いくつか内容を紹介すると、
・コロナ禍による景気後退は世界大恐慌に匹敵する。
・日本企業の業績が上がらないのに株高になるのは、日銀などによる株の買い支えと国債の買い上げによるバブル。
・米国の株高は減税と低金利政策による「トランプ・マジック」であり、暴落のリスクは大きい。
・成熟国ではフロー（所得）に課税しても税収は伸びない。１９００兆円の個人資産のある日本はストック課税に切り替えるべき。
・オンライン診療を時限措置とせず、本格的な医療制度の改革をすべき。
・仮想通貨「リブラ」は、米国に依存した銀行間の送金決済システムやクレジットの概念を否定するとともに、世界支配を狙うデジタル人民元のライバルとなりうる。
・中国にとって香港は、改革開放、経済発展の「水先案内人」として重要だったが、中国が経済力をつけた現在ではその重要性は低下した。一国二制度を変更しようとしている根本的原因はここにある。
・文政権が変わらない限り、日韓関係の改善は不可能。
・アマゾンの森林火災防止には、先進国が上から目線にならず支援してゆくことが大切。
・商業主義のオリンピックは大改革
が必要。都市開催から国開催への変更、スポンサーの見直しなどをすべき。日本を代表する知性ともいうべき大前氏が政治、経済、環境問題、医療、米中関係、日韓関係、働き方、学び方など幅広い課題を明快に解説している本。コロナ禍で、未来が見えにくくなっている現在こそ、読むべき本、と思います。」
「2021～2022年の内容は無く2019年などの古いテーマのものばかり。読者を騙して買わせようとしているとしか思えない」
「【コロナ禍の最悪事態に備えよ】
『大前研一 日本の論点2021～22』（大前研一著、プレジデント社）は、経営者たちに新型コロナウイルスによる最悪の事態に備えよと警告を発している。「私は企業経営者に対して『アフター・コロナ（コロナ後）』に備えて『プランB』、すなわち最悪の事態に備えた事業計画案を策定するようにアドバイスしている。『プランA』は『緊急事態宣言が解除された後、徐々に経済が回復していく』というシナリオに基づいた計画で、これは事業規模や生産体制、雇用などを『ビフォー・コロナ（コロナ前）』に戻す準備を進めておけばよかった。･･･最悪のケースを想定した対応策が『プランB』である。人の移動が大幅に制限された今のような経済状態が長期にわたって続く。3～5年も続けば、もはや元には戻らない。この前提でプランBを策定すべきだ。･･･新型コロナ対策で、各国が史上最大規模の景気対策を打って、市場が過剰資金でジャブジャブになって、株価も高騰している現状は、100年前の（スペイン風邪の）状況に近い。そこから坂道を転げ落ちるようにハイパーインフレ、大恐慌、さらに戦争へと進んでいく可能性も頭に入れておくべきだろう」。歴史に学べというのである。」
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