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クルマが全てEVになってしまうと停電が増加？将来何が起こるかを大胆予測

クルマが全てEVになってしまうと停電が増加？将来何が起こるかを大胆予測

停電が増加？　クルマは「買わない」ものになる？

クルマが全部電気自動車になると何が起こるか大胆予測

ガソリンスタンドは壊滅する

社会的な大きなニーズであり、目標となっているカーボンニュートラル。多くの自動車メーカーは2040年～2050年あたりまでの自社生産のモデルをすべてEV（電気自動車）にするというロードマップを描いています。

もっとも2050年の段階で、すべての新車がEVになったとしてもハイブリッドを含むエンジン車が市場でゼロになるわけではありません。

現実的にはすべての保有車が入れ替わるには最短でも10年程度の期間が必要になると考えられているからです。

とはいえ、EVの普及については、そうした期間はもっと短いかもしれません。

その理由は、エンジン車が市場にあったとしても、先行してガソリンスタンドの多くが消滅して、ガソリンなど石油燃料インフラが壊滅的になる可能性が高いからです。

EVだけの時代になれば基本的には石油燃料インフラが不要になるのは当然ですが、仮に市場にエンジン車が残っていても、その台数が減ってくれば顧客が減るということになるわけで、ガソリンスタンドの経営は成り立たなくなってきます。

簡単にいうとガソリンスタンドがどんどん廃業することになるのです。

そうして石油燃料インフラが壊滅する中で、エンジン車を維持するというのは非常に難しいことになります。

産業機器などのニーズもあるので、ガソリンの製造が完全になくなるわけではないですうが、いまのように手軽にガソリンスタンドで給油できる状況は徐々になくなってくるでしょう。

すべてのクルマがEVになったからガソリンスタンドが消滅するというよりも、ガソリンスタンドによる石油燃料インフラが壊滅的になることで、なし崩し的にEVの普及が進むというのが予想される未来のストーリーです。

さて、すべての自動車がEVになったら電気が足りなくなるというのは今でも指摘されています。

実際、自工会の資産では全自動車をEVに置き換えると、日本の消費電力は10％増しになるそう。

カーボンニュートラルを実現するためには、現状の火力発電所も消えゆく運命にあります。

そもそも、現時点で日本の発電能力に余裕はほとんどありません。

欧州ではそうした状況の対応策として原発を再評価していますが、はたして世論を伺う傾向にある日本政府が同様の政策をとれるかは疑問です。

いずれにしてもカーボンニュートラルな発電を増やしていくしかありません。

クルマは所有からシェアリングへ

再生可能エネルギーとEVの相性がいいことは知られており、運用されていないEVを地域のバッファとして活用するというビークル・トゥ・グリッド、太陽光発電などの電力をEVに貯めておいて家庭で使うビークル・トゥ・ホームといったアイディアもどんどん実現しています。

それでも、再生可能エネルギーによる発電というのは基本的には不安定なもの。

すべてのクルマがEVになって、なおかつカーボンニュートラルな発電方法だけになった世界では、停電が日常茶飯事といったことになるかもしれません。

そうはならないという予測もあります。

前述した自工会の予測は、現在と同じだけの保有車両が同じように走行するという前提であって、自動車の利用が減れば当然ながら消費電力も減ってくるのです。

そうした可能性の前提として、クルマが所有からシェアリングに変わるというトレンドも考慮しなければならないでしょう。

これから技術的に改善されると思いますが、EVにはバッテリー劣化という課題があります。

EVを所有するというのは劣化するバッテリーに大金を払うようなものなのです。

車両ごとのシェアリングになるのか、バッテリーだけシェアリングするモデルが誕生するのか、さまざまな可能性があり得ますが、いずれにしても全車EVという時代には、クルマは持つものでなく、必要なときに使うものとなるでしょう。

もちろん、これは都市部に限った話で、人口の少ないエリアでシェアリングビジネスが成立しづらいために、相変わらず所有という選択が主流であり続ける可能性も否定できない部分があります。

ともかくモータリゼーションそのものがEVの普及によって大きく変わるのは間違いないでしょう。

自動車業界100年に一度の大変革期というのは、けっして大袈裟な表現ではないのです。

気になる自動車諸税の行方

最後に触れておきたいのが、自動車諸税の行方です。

いわゆるガソリン税が実質的に消滅し、自動車税などの税収も減るであろう未来の課題は道路インフラの整備となります。

マイカーが減って、シェアリングが主流になると、ますます宅配ビジネスは盛んになると考えられ、そうなるとロジスティクスの観点から道路整備はいまよりも重要になります。

自動車諸税が減っていく中で、どのように道路整備をするための予算を確保するのかは大きな問題となるでしょう。

結果的には、ロジスティクスの恩恵を受けるのはすべての国民という建前で、消費税のような広く課税できる部分で増税が行なわれることは確実です。

ネットの声

「EVが日本の電力事情を考慮せずにハイスピードで増えると、このような事態になると思います。加えて、経済的にも今の日本ではEV車拡大が難しいのではないでしょうか？そもそもEV車は高く経済的に余裕のある人になると思います。ニュースにある通り30年間賃金が上がらない日本では厳しい感じを受けております。また、給電装置設置にもお金がかかり、給電装置を備える場所もそうそう増えそうにないように思えます。欧州では脱炭素が原因でエネルギー価格が高騰しております。将来的には脱炭素は正解だとしてもアクセルは十分折り合いをつけて踏まないと経済的に、エネルギー的に、破綻を来すということだと思います。日本では当面、可能な限り燃費性能を高くしたような車、例えばハイブリット車などが主流となり、EVは金持ちやマニアから徐々に導入という形にならざるを得ないと個人的に思います。」

「昨今の冬場に大雪で渋滞が起こり大勢の人が困ってその時にEV車の暖房性能に絶望した人は大勢いたはず。更に言えばバッテリーの寿命の問題もある。ガソリン車は車さえ動く状態なら燃料を入れれば動かすことが出来るがバッテリーの場合は寿命が近くなれば走行距離が落ちるし立ち往生してしまうと自力復帰が困難。まだまだ課題が多くある段階ではないかと思う。それこそ電力を電波に変換して飛ばしてそれを車が受け取り再び電力に変える技術が出来ない限りはおいそれと乗れる代物ではないと思う。やはり間を取ったハイブリッドが今現在は一番ではないかと思う。」

「これからガソリン車に乗りたい人は、なるべくHVやPHEVは購入せずに純ガソリン車を買うべきだ。そうしないと記事のようにGSを経営的に維持していくのは困難になり、早い時期にガソリン難民が出てきてしまうかもしれない。HVで燃費がいいのはいいけれど、HVだってガソリンは必要だ。EVを買う人は極々少数だから放っておいて、ガソリン車に乗りたい人は自衛のためにも純ガソリン車の購入を呼びかけないといけないのかもしれないよ。EVに否定的であるのは勝手だが、HVやPHEVも否定していかないと自分達の首を絞めていくことになる。」

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