退職の意思を伝えたときからその会社には居づらくなってしまうでしょう。
そう考えるとどうしても自分の考えを先送りしがちになってしまいます。
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退職したいと思ったときは
それでも、よく考えてみましょう。すでに会社を辞めたいという意思を固めているのでしたら、ぐずぐずと時間を無駄に費やしてしまっていると後々後悔することになります。
会社としても、辞めるのでしたら早く行ってもらいたいと思うことでしょう。
それは、あなたの後任をできるだけ早く選定して引き継ぎをしなくてはいけないからです。
会社は人員が変わろうとも、会社の活動形態は変わらずに維持していかなくてはいけません。
そのためにも、誰が退職しても滞りなく業務を遂行していかなくてはいけないのです。
ですから、退職の意思を伝えるのは、希望退職日よりもできるだけ早めにしなくてはいけません。
転職先が決まっていないときは？
退職の意思は強くても、転職先が決まっていないということはよくあることです。
転職活動はしているのですがまだ内定をもらっていない場合もこれに含まれます。
転職については何が起こるかわかりません。しっかりと内定をもらうまでは退職の意思を会社に伝えない方がいいでしょう。
また、いろいろ考えて退職の意思が完全に固まっていないとき、退職する意思が弱くなる場合もあります。
そういうときも、退職の意思を伝えない方がいいです。
気持ちがぶれているときは、引き留めなどの会社側の真摯な姿勢に弱くなるものです。
「こんなに高く評価してもらっていたのか」と考えると一気に退職の意思が冷めてしまうかもしれません。
それはそれでもいいのですが、退職の意思がそれよりも上回って確固たる意思ができたところがグッドタイミング。
さらに転職先から内定をもらったときが退職の意思を伝える絶好のタイミングとなります。
伝える時期は、退職したいという希望日のできれば1か月前までにしましょう。
3カ月くらい前に報告するのがベストですし、会社としても引き継ぎ期間を十分に取ることができるので助かると思います。
退職するという意志を最初に伝えるのは誰？
確固たる退職の意志を固めたら、まず最初に伝えるべき人は直属の上司になります。
間違ってもその上の上司に報告してはいけません。
飛ばされたと思って直属の上司の機嫌を損ねてしまいますし、社会的なビジネスマナーに反します。
そして、周りの先輩は同僚に話すのも避けましょう。
会社を辞めたいという相談を事前に先輩や同僚に相談する人もいると思いますが、他言しないようにしなくてはいけません。
できれば相談することなく自分一人で決断したほうがいいです。
結果的に大事なことは退職の意思を自分が報告する前に上司の耳に入っていることは避けるということです。
上司への退職したい旨の報告をすると、多少の引き留めなどはあるかもしれません。
しかし、そこは確固たる意思で引き下がってはいけません。もちろん会社への感謝の気持ちを忘れることなく真摯に話をしましょう。
その後は、会社に「退職届」を提出することになります。
このとき気をつけなくてはいけないのが、直属の上司に報告する時点では退職届を提出するのは避けましょう。
テレビなどでよく見られる光景ですが、これはビジネスマナーに反します。
まずは報告をして、受理の確認をしてから退職届の提出となります。
もっとも、「退職届」ではなく「退職願」でしたらかまいません。
反対に、話し出すきっかけとしては、「退職願」も有効だと思います。
上司へ切り出すタイミングとしては、忙しくない時間、その日の業務が終わった時間に「少しだけ時間をお取りしてもよろしいでしょうか」という切り出しで上司のアポイントを取ることが望ましいです。
退職理由はどうしたらいい？
円満退職をするために一番重要なのが退職理由です。
間違っても会社に対して不平不満を言わないことです。
去っていこうとしている側が、去ろうとしている側の批判をしてはいけません。
それは、会社に残る人に向けての最低限のマナーなのです。
たとえ、不満による退社であっても、それをおくびにも出してはいけません。
会社に対するこれまでの感謝を伝え、これから自分をステップアップするために新しい環境で自分の力を試してみたい旨を伝えましょう。
まずは人間関係を第一に考えて円満退職をするように心がけましょう。
