超借金経済大国の蹉跌。
習近平版文化大革命で国内は大波乱。
しかし米国は戦わずとも中国は自滅する運命にある。
6割以上の中国の若者が、西側先進国は中国から「価値観」「政治」「民主化」を学ぶべきだと思っている! ?
【中国経済「成長神話」の終わりのはじまり】
ハイパーインフレ後、軍靴の音が北京で響き始める
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第1章 発動された「習近平版文化大革命」
第2章 右往左往・支離滅裂の中国「戦狼外交」
第3章 拍車がかかる若者の“諦観”と“絶望”
第4章 バブル崩壊前夜を迎えた超借金経済大国
第5章 すべてはバカ殿の仕業
第6章 特別対談 宮崎正弘氏との対話
○バブル崩壊前夜を迎えた中国の奈落
石平氏著読了しました。
「台湾併合戦争に本格的に動き出す可能性は十分にあるから、われわれ周辺国はこの平和の危機にどう対処するのか。」(まえがきより)
恒大だけではなく中国不動産のバブル崩壊はいつあってもおかしくない。備えているか日本政府や企業は。 pic.twitter.com/ATGrtzsZZM— 新マン (@twshinman) December 23, 2021
著者について
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評論家。1962年、中国四川省成都生まれ。北京大学哲学部卒業。四川大学哲学部講師を経て、1988年に来日。1995年、神戸大学大学院文化学研究科博士課程修了。民間研究機関に勤務ののち、評論活動へ。2007年、日本に帰化する。著書に『私はなぜ「中国」を捨てたのか』『朝鮮通信使の真実─江戸から現代まで続く侮日・反日の原点』、宮崎正弘氏との共著『ならず者国家・習近平中国の自滅が始まった！』（ワック）など多数。
「失政の続く習近平にとって大きな痛手は不動産バブルがはじけかかったことだ。バブルをつくりだしたのは膨大な借金である。その額は GDPの 50％を占める。恒大危機が表面化するなか、中秋休日の全国の大中都市の住宅販売面積は前年同期比で約 70％も減少した。不動産市場が崩壊すれば多額の不良債権を抱える金融機関の機能が停滞する。中国はスタグレーションになるだろう。中国への出資者は大打撃をこうむることを覚悟しなければならない。」
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