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電動バイクを排気量換算したらどうなるの？

電動バイクを排気量換算したらどうなるの？

言われてみれば…電動バイクの排気量とは？

通常のバイクはエンジンを搭載し、エンジンで発生させたパワーで駆動していますが、電動バイクの出力はモーターの動力で、車載のバッテリーから電源を取っています。

また、電動バイクのバッテリーは一般家庭のコンセントから充電することが可能なモデルもあり、ガソリン代がかからない・夜間などに充電しておけるなどのメリットがあります。

電動バイクの区分はどのようになっている？

そして、エンジンを搭載する一般的なバイクの場合、排気量の大小により車両区分や運転に必要な免許などが異なります。

しかし、前述の通り電動バイクにはエンジンを搭載していないため、排気量という概念が存在しません。

では、「原付」や「大型」などと、どのように差別化されているのでしょうか。

電動バイクは、道路運送車両法ではモーターの定格出力によって、以下のとおり区分されていますが、モーターの出力が最大出力でないところに注意が必要です。

まず、排気量50cc以下に相当する原付一種の場合は定格出力0.6kW以下、排気量50cc超～125cc以下に相当する原付二種は、定格出力が0.6kW超～1.0kW以下となっています。

大型二輪は定格出力が20kW超

そして、排気量125cc超～400cc以下に相当する普通二輪だと、定格出力1.0kW超～20kW以下、排気量400cc超にあたる大型二輪は、定格出力20kW超と区分されているのです。

それぞれの運転に必要な免許も、エンジン搭載のバイクと同じ区分となっており、原付一種は原付免許、原付二種は小型限定普通二輪免許、普通二輪車は普通二輪免許、大型二輪車では大型二輪免許が必要です。

従来、普通二輪免許で運転できる電動バイクの定格出力は上限がなく、どんなハイパワーの電動バイクでも運転可能でした。

しかし、電動バイクの高性能化に対応するため、2019年12月に施行された改正道路交通法により、定格出力20kW超の電動バイクは、大型二輪車に区分されるようになりました。

20kWを超える電動バイクを運転するためには、大型二輪免許が必須となったのです。

電動バイクと通常バイクは似て非なる

また、近年注目を集めている電動キックボードも広義でいう電動バイクにあたりますが、通常のバイクとは若干取り扱いが異なります。

従来は、0.6kW未満であれば、一律にヘルメット着用や免許取得が義務付けられていたものが、改正道路交通法の法案成立により、「特定小型原付」という新しい区分で取り扱われることになりました。

電動・最高速度20km/h以下・保安部品の装着などの条件を満たす特定小型原付に乗る際は、16歳以上であれば免許が不要・ヘルメット着用が任意であるなど、より緩い条件となります。

実際の法施行は先の話になりますが、電動キックボードを含めた多様なモビリティに対応するための改正内容です。

しかし、原付に相当するモデルは従来どおりの扱いとなるため、どのモデルが特定小型原付に該当するのか、事前に確認しておく必要がありそうです。

また、電動バイクの普及が進む中、バイクメーカーやベンチャー企業などさまざまな企業から、多彩なジャンルの電動バイクが続々と登場しています。

では、2022年7月現在、どのような電動バイクが販売されているのでしょうか。

国産バイクメーカーのモデルでいうと、原付一種であるヤマハ「E-Vino」のほか、原付二種のホンダ「PCXエレクトリック（生産終了モデル）」などが有名かもしれません。

また、ライブワイヤーやBMWなど、海外のバイクメーカーも電動モデルを発売しています。

ちなみに、電動バイクはバイクメーカーだけでなく、原付一種や原付二種のモデルを中心として、電動バイク専門のブランドからも発売されています。

国内ブランドはもちろん、MotoEクラスのバイクを提供しているイタリアのエネルジカといったブランドでもラインナップされており、電動バイクの選択肢は増え続けているようです。

新興メーカーから発売される電動バイクは、バイクの概念にとらわれないユニークなデザインのものが多くみられます。

特に、折りたたみ式のモデルや軽量のモデルは車載することも容易で、ドライブ先のちょっとしたアシ代わりとしても便利に使えそうです。

東京モーターサイクルショーをはじめとしたイベントでも、続々と電動バイクの新モデルやコンセプトモデルが登場しており、電動バイクの将来性は無限大と言えるかもしれません。

電動バイクには排気量がないため、どうやって区分されているのか知らない人もいるかもしれませんが、モーターの定格出力によって、道路運送車両法できちんと区分されているのです。

環境面だけでなく、エンジンを搭載しない電動バイクは開発の自由度も高いため、専門メーカーを中心に個性豊かなデザインのモデルが、続々と市場に登場しています。

道路交通法や道路運送車両法といったバイクに関する法律も、時代の変化に応じて改正されていますが、今後さらに電動バイクへのアプローチが進む可能性もありそうです。

ネットの声

「電動バイクは自動車とは違って出力で区分けはわかりました。注目の【特定小型原付】については、歩道専用モデルは速度制限がかかるからよいですが、車道、歩道両方走れるモデルには、カメラ付きの電子デバイスなどで歩道では自動で速度制限をかけられるようにして欲しい。5万程度で安いと手軽に歩道を速度制限守らずに走行し被害者多数が予想されます。」

「＞電動バイクにはエンジンを搭載していないため、排気量という概念が存在しません。では、「原付」や「大型」などと、どのように差別化されているのでしょうか。

それは、自動車だって同じこと。
「軽のEV」とか言ってるけど、それはあくまでも外見（サイズ）が軽自動車の規格であって、今後「2030年代にガソリン自動車の製造販売停止」が実現した場合、「軽自動車」「小型（普通）自動車」という概念は無くなってしまう。
同時に「排気量」によって区別されていた「自動車税」は、どのように課税されるのか。
製造販売が停止されたとしても、過去に販売されたガソリン自動車は当分の間は走り続けるだろうから、国内の道路には多種多様な自動車＆バイクが入り乱れることになるだろう。」

「問題は電動化や排気量区別が見た目では判断できない事、電動アシスト自転車と電動自転車の判断が全く判断できないし今後バッテリーが進化し薄く小さく大容量に為れば排気量区別など全く分からなく為る当然無免許運転が横行するのが目に見えて判る。」

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