死亡保険を見直す最大のメリットは
「年月とともに変化するライフサイクルに保険を最適化させる」ことです。
新しい保険商品とこれまで加入していた保険商品を比較することで、「同程度の保険料」で「もっと有利な条件の死亡保険」や「もっと保険料が安い死亡保険」が選択できる可能性もあります。
「保険料を節約する」というと、単に保険料の安い（したがって保険金や保障内容が不利になる）保険に入りなおすというイメージがあるかもしれません。
しかし実際は、保険を見直すことによって保険料のムダを省き、自分にとって合理的な保険商品を選ぶことで結果的に保険料が安くなる（保険料が最適化される）といったメリットも期待できるのです。
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死亡保険を見直す5つのポイント
ここで死亡保険を見直す5つのポイントをご紹介します。
①保険の種類
死亡保険にはさまざまな種類の保険があります。
大きく下記の3つのグループに分けられます。
- 定期保険……保険期間に限りがあり、更新が必要な保険。終身保険に比べて保険料は安いが貯蓄性はない。
- 終身保険……生涯保障が続く保険。一定期間、保険料の払い込みを続けると解約返戻金が受けられ、貯蓄性がある。
- 養老保険……満期保険金と死亡保険金が同額で、万一への備えと老後資金としての積立貯金が同時にできる。
死亡保険を見直す際には、
現在加入している保険が上のどのグループに属しているのか
保険の特徴は現在のわが家のニーズに合致しているのか
といった点をチェックしましょう。
「将来学資が必要になるだろうから、学資保険にも入っておこうか？」
「そろそろ老後の生活設計をしなくてはならないので、定期保険を養老保険に切り替えようか？」
といった、保険に加入している目的を再確認したうえで、保険の入り直しや転換（現在の保険を下取りに出して、同じ保険会社で新たな保険を契約すること）、追加などを検討してみることが大切です。
②保障金額・解約返戻金・満期金
現在加入している死亡保険では、万一の場合にいくら保険金がもらえるのかはおよその把握はできているでしょう。
しかし、死亡の際にどれくらいお金が必要かは、ライフサイクルによって変化します。
直近～中期にわたって必要になるお金をシミュレーションし、現在加入している死亡保険の保険金が適正かどうかを再評価してみましょう。
備えが大きすぎるのであればもっと保険料の安いものに転換してもいいでしょう。
不足するようならもっと大型の死亡保険への転換や特約の追加、あるいは別の死亡保険を追加するといった検討も必要かもしれません。
そのためには、
「いま解約したら解約返戻金はどれくらい返ってくるか？」
「満期を迎えた時にもらえる満期金はいくらか？」
といったことをおよそ把握しておいたほうがいいでしょう。
また、厚生年金や共済年金、国民年金などの公的年金に加入していれば、万一の際には遺族年金が支給されます。
こうした公的保障制度も念頭に、「いまの保険料は本当にこれだけ必要なのか？」という点をシビアに見直してみましょう。
③保障期間
終身保険は保障が生涯続きますが、定期保険は一定の年数で保険期間が満了し、更新または別の保険への新規加入が必要になります。
更新型の定期保険は、若いうちは保険料が安いのですが、年齢とともに保険料が上昇していきます。
現在加入している死亡保険が更新型の定期保険であれば、保険料の上昇分も計算に入れ、保険が必要な全期間を通算した保険料総支払額を計算してみましょう。
「生涯でこれだけ支払うのなら、貯蓄性がある終身保険などのほうが有利だ」などと気づくこともあるかもしれません。
近年は公的年金の支給開始年齢引き上げや高年齢者雇用安定法の改正にともない、自動車メーカーや不動産会社など、名だたる企業が続々と定年延長を発表しています。
今後ほかの企業も、これらにならって定年延長に踏み切るところが多くなるのではないでしょうか。
従来、60歳を定年退職と想定して、それにあわせたリタイヤ後の生活設計を立てていた人も多いでしょう。
「60歳で定年を迎えると思っていたので、それに合わせて定期保険が満了になるよう計算していた。定年のときに退職金が入るので、それを使って一時払い個人年金保険に加入するつもりでいた」
といった人は、大幅なライフプランの設計変更が必要かもしれません。
④保険料
保険は、保障を手厚くするほど保険料が高くなるという原則があります。
いくら保障内容に満足していても、現在支払っている保険料が家計を圧迫したり、貯蓄の妨げになったりしていては本末転倒なのです。
貯蓄もしながら無理なく支払える保険料の範囲で、必要な保障に的を絞った死亡保険に加入することが大切。
もし現在の死亡保険がそうでないのなら、見直しが必要になります。
一般的な個人向け保険では保険料の月払いが多くなっています。
一方で半年払いや一年払い、あるいは保険料の前払いをする「全期前納」などが選べる保険もあります。
こうした支払い方法には、有利な割引率が適用される場合があります。
保険料の支払い方の見直しも保険料の節約につながるかもしれません。
⑤被保険者・保険契約者・保険金受取人
- 被保険者……「その生死が保険事故とされている人」つまり本人
- 保険契約者……保険会社に契約の申し込みをして保険料を支払う人。保険料支払い義務などがある
- 保険金受取人……保険金を受け取る人
と定義されています。
死亡保険の場合、大黒柱である夫が保険に加入した場合は被保険者および保険契約者がご本人になります。
受取人を妻にするか子どもにするかは、子どもの年齢によって検討の余地があるでしょう。
また死亡保険金は所得税（および住民税）、贈与税、相続税の課税対象となります。
被保険者・保険契約者・保険金受取人が誰かによって課せられる税金の種類や税額が異なるのです。
死亡保険金はかなりの大金ですから、適正な納税ができるよう（適正以上の税金を支払わずに済むよう）、実状にあわせて被保険者・保険契約者・保険金受取人を見直しておくことが大切です。
まとめ
死亡保険の見直しに際しては、ここでご紹介したような一般論のほか、各家庭特有の事情やニーズを考慮する必要があります。
見直しによって現在の保険を解約して別の保険に加入するような場合、審査が通らず加入を拒否される可能性もあります。
このような無保険状態を避けるためにも、慎重な手続きが必要です。
「では、うちの場合はどう見直すべきだろうか？」
「今の保険を解約する前に専門家の意見も聞きたい」
このような場合には、保険見直しのプロにまかせるといいでしょう。
ライフステージごとに必要な準備やリスクを熟知したファイナンシャルプランナーなど保険の専門家が、ひとりひとりに最適な保険選びをサポートします。
