保険の見直しはいつでも構わない…むしろ見直しって必要なの？と思う人も多いでしょう。
下記のようにライフサイクルが大きく変わる「人生の節目」には見直しを考えてもいいかもしれません。
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結婚
保険の見直しのタイミングで一番多いのが『結婚』だと思います。
結婚は、共同生活による「世帯」を持つことになるライフイベント。
独身時代とは異なり、ふたりの合意による長期的なライフプランニングが必要となります。
また世帯を持つことでふたりの収入や支出が合算され、「家計」を意識するようにもなるでしょう。
将来、子どもを持つ予定であれば備えも必要です。
また専業主婦になる場合は、夫に万一のことがあった際の備えは非常に重要となるのです。
こういった大きな変化が重なることと、ライフサイクルに対する計画性が求められるようになることから、結婚の際には死亡保険の見直しの検討してもいいと思います。
出産・子どもの成長
子どもの誕生は、人生最大の出来事といえるかも。
親としての精神的・経済的責任を負い、成長して一人前になるまで、生活費や学資を支え続ける義務が生じます。
支出の額や内容にも変化がみられると思われますし、夫に万一のことがあった場合の保障も今までより格段に大きくしておく必要があるでしょう。
もちろん、子どもの人数に応じて備えも大きくしなくてはなりませんから、第一子だけでなく、第二子、第三子……と増えるたびに死亡保険の見直しが必要となるかもしれません。
また学資保険など、将来の学資への備えと死亡保険とのバランスや、貯蓄と保険のバランスの見直しも同時に行っておきたいところです。
離婚
厚生労働省の「平成30年人口動態統計月報年計(概数）の概況」によれば、
平成30年の婚姻件数は58万6438組、離婚件数は20万8333組となっています。
データ上では「結婚する3組のうちの1組が離婚する」計算になります（これは統計のマジックで、現実にはそうではありませんが…）。
離婚は悲しむべき災難ではなく、夫婦がお互いに幸せになるための選択肢のひとつだと考えるべき時代に入っているのかもしれません。
結婚が死亡保険の見直しの契機であるのと同様、離婚の際にも家族構成の変化や財産分与などによって、
「これまでかけていた保険をどうするか（どちらかが引き継いで継続、あるいは解約して返戻金を分与する、など）」
「被保険者・保険契約者・保険金受取人をどう変更するか」
といった見直しが必要になるでしょう。
転職・独立・起業
大黒柱の転職・独立・起業、そして妻の就職・復職・離職（→専業主婦へ）など…。
世帯収入に大きな変化がある場合には、忘れずに保険の見直しが必要です。
また、会社員が独立・起業する際などは、被用者保険から国民保健へと公的保険が移行します。
このような場合には、万一の際に適用される遺族年金などの支給額にも変動が考えられます。
さらに福利厚生制度の整った会社に勤めていた場合、会社を離れることで会社独自の福利厚生制度（死亡弔慰金や死亡退職金など）が受けられなくなります。
会社単位で団体生命保険に加入していた場合には、退職後はその保障もなくなります。
こうしたことも視野に入れて、死亡保険の保険料や必要保障金額を計算したうえで死亡保険の見直しをするべきではないでしょうか。
マイホーム取得
マイホームの取得は人生最大の転機のひとつ。
不動産という大きな現物資産を手に入れる代わり、住宅ローンという長期にわたる負債を背負うことになります。
これにより、ライフプランや資産計画を大幅に修正する必要があるでしょう。
また、住宅ローンの契約時には、債務者に万一のことがあった際に保険者がローンの残債を一括して肩代わりしてくれる「団体信用生命保険」への加入が義務付けられています。
このため、世帯主に万一のことがあった場合には債務が消滅し、住宅がそっくり家族に残されることになります。
もちろん住宅とは別に家族の生活費や葬儀費用、子どもの学資といった備えは必要ですが、そういう意味では、死亡保険に求められる役割にも大きな変化が生じてきます。
ローン返済による出費も増えます。
月々の貯蓄額と保険料とのバランスをどうとっていくかという点も、死亡保険の見直しの重要なポイントとなるでしょう。
子どもの独立
子どもが就職し経済的にひとり立ちすると、親御さんの肩の荷もおりて、経済的にはかなりのゆとりが生じるのではないでしょうか。
もちろん、死亡保険の必要保障額も少なくなるものと思われます。
これからは子どものことよりも、自分たちの老後の生活設計に保険の目標をシフトするべきでしょう。
一定の年齢になれば養老保険や個人年金保険にも目を向け、また、保険の追加や分散なども視野に入れた見直しを行うべきかもしれません。
定年
定年後は給与収入がなくなり、今後は年金をベースに、退職金やこれまでの貯蓄を運用しながら生活していくことになります。
ライフサイクルにおける、最後の大きな転換期を迎える方も多いのではないでしょうか。
「入ってくるお金が年金だけになるので、保険料の負担はできるだけ小さくしたい」
「あとは自分たちの老後生活と葬儀費用がまかなえればいいので、大きな保障はいらない」
といった縮小方向で死亡保険の見直しをする人も多いのですが、
「まとまった額の退職金が入ったので、これで保険料をまとめて一時払いしてしまい、今後は末永く保険料の心配をせずに生涯の安心を手に入れたい」
という方向で見直す人もいます。
まとめ
保険の見直し時に、自分たちだけの判断で決めるには不安が募るものです。
保険のことについては専門家に聞いたほうがいいでしょう。
何かと心強い味方になるものです。
無料で、保険プランを作成してくれるサービスなどは利用価値大ですよ。
これからの保険選びに役立ててください。
